独自ドメインでホームページを公開することにより、お客様の信用も印象もぐっとアップします。また、ホームページアドレスもメールアドレスもシンプルでわかりやすくなることで、名刺やパンフレット、チラシで効果を発揮します。独自ドメインを取得するためには、ドメイン管理業者・サーバー業者との契約が必要になります。スクロールでは、独自ドメインに関する手続きを代行するサービスを行っています。
プロバイダドメインと独自ドメインの違い
| 種類 | URL | |
|---|---|---|
| プロバイダドメイン（一般） | プロバイダ名.ne.jp/~会社名/ | 会社名@プロバイダ名.ne.jp 原則1個 |
| 独自ドメイン（jpドメインの場合） | 会社名.jp | 自由＠会社名.jp |
ドメインの種類について
- Global Top Level Domain（.com/.net/.org/.info/.biz）
com、netなどはよく見かけるドメインですが、実はアメリカで管理されています。個人法人に関係なく誰でも取得することができ、複数のドメインを取得することも可能です。ネット販売専用や企業のセカンドドメインとして使われることもあります。 - 属性型jpドメイン
主に日本国内に存在する法人向けドメインです。運営形態により、取得できるドメインに制限がある場合もあります。.co.jp 登録資格は株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、信用金庫、信用組合など、法人登録されていること。1法人につき1つしか登録できない。 .ne.jp 日本国内のネットワークサービス提供者。ネットワークサービスを提供する組織は、日本に居住する個人または日本国法に基づいて設立された法人であること。1サービスごとに1つのドメイン名を登録できる。 .go.jp 日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人（特殊会社を除く）、行政独立法人。 .or.jp 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特殊非営利活動法人、特殊法人（特殊会社を除く）農業協同組合、生活協同組合、外国政府の在日公館、外国の在日友好・通商・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部。法人登録されている必要があり、1法人につき1つしか登録できない。 .gr.jp 日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体。代表者及び副代表者は日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人であること。 .ed.jp 保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校、及び各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの。 .ac.jp 学校教育法および他の法律の規定による学校。（ed.jpドメイン名の登録資格に該当するものをのぞく。） - 汎用jpドメイン（.jp）
日本国内に住所をもつ個人、団体、組織であれば誰でも取得できるドメインです。1人・1組織で複数のドメインを取得することも可能です。すっきりした印象で人気があります。